「自社のECサイトを作る際にどのような選択肢があるのか知りたい」
「ECサイトの種類ごとに作り方や費用はどのぐらい違うの？」
「種類が多すぎて何を選べば良いか分からないので相談したい」

ECサイトの構築を検討する際、上記のようなお悩みはありませんか。ECサイトの種類と一口にいっても、販売形態や構築方法など「どの視点からみるか」で大きく異なります。

そこで本記事では、ECの種類をそれぞれの視点別に詳しく解説していきます。EC構築の際に利用する「プラットフォーム」をあわせて解説しますので、ぜひ最後までご覧ください。

【取引形態別】ECサイトの4つの種類

商売を行う際は「どの立場の人が誰に売るのか？」という取引形態が複数存在します。「どのユーザー層をターゲットにするか」で、設計すべきECサイトは変わってきます。そこでまずは、ECの種類を取引形態別にみていきましょう

1. BtoB型

メーカーがほかの企業に向けて商品やサービスを販売する場合は「BtoB型ECサイト」の形態になります。一度に動く金額が大きく、取引回数も多いことが特徴です。

BtoB型には「クローズド型」と「スモール型」が存在します。クローズド型BtoBでは、特定の企業としか取引を行いません。情報の共有を制限したい場合や、顧客別に異なる対応を取りたいケースで有効です。

一方でスモール型BtoBでは、すべての顧客がサイトへアクセスできます。閲覧に制限をかけないことで、幅広い企業へ利用してもらいたい場合に有効です。BtoB型ECの例としては「アスクル」や「モノタロウ」があげられます。

2. BtoC型

BtoC型ECサイトでは、企業が一般消費者に向けて商品やサービスを提供します。消費者側からすると1番身近なECサイトです。消費者は複数のBtoC型ECサイト上で、商品を比較することが可能です。好みや価値観が異なる一般ユーザーが対象となるため、マーケティングが売上を左右します。

またスマートフォンの所有率は96%を超えており、消費者はいつでも気軽に商品が購入できる環境が整っています。そのため、スマホにも対応したサイト設計を行うことが重要です。BtoC型ECの例としては「ユニクロ」や「ZOZOTOWN」があげられます。

3. CtoC型

CtoC型ECサイトでは、一般の消費者同士による取引が行われます。ただし、完全なる個人間取引では、商品の配送や入金に関するトラブルが起こり得るため、ECサイトが間に入る点が特徴です。

スマートフォンの普及によりCtoC型ECの市場は、近年急速に成長しています。特にフリマアプリでは、パソコンよりもスマホユーザーの利用が多いというデータがあります。

市場規模としては2020年には約1兆9千億円、2021年には約2兆2千億円。そして2022年には約2兆3千億円となり、伸び率は6.8%です。具体的なCtoC型ECには「メルカリ」や「ヤフオク!」があります。

参照：令和4年度電子商取引に関する市場調査

4. DtoC型

DtoC型のECサイトでは、メーカーが直接消費者へ商品やサービスを提供します。BtoC型と似た販売形態になりますが、販売元が「開発・製造」から「販売」まで手がける点が大きな違いです。

卸売業者やECプラットフォームを介さないため、様々な手数料がかからないことにより、利益を担保しつつ消費者へ安価に商品を提供できます。DtoC型ECの例としては、完全栄養食を提供している「BASE FOOD 」があげられます。

【構築方法別】ECの2つの種類

実際にEC事業を始める方法は「自社でサイトを構築するか」「既存のモールへ出店するか」の2択です。構築方法は、利用するプラットフォームで大きく異なります。「自社の体制」と「作り上げたいECサイト」をイメージしながら、構築方法による違いを見ていきましょう。

1. 自社ECサイト

自社ECサイトは、企業が独自にネットショップを構築して運営する方法です。既存のモールに出店する場合と違ってサイトを一から作り上げるため、デザインからブランディングまで自由自在に行えます。

また、ECモールと異なり自社で顧客情報を取得できる点が大きなメリットです。取得した顧客情報をもとにマーケティングを行えるため、事業の方向性や施策の決定に活用できるメリットがあります。

ただし、利用するプラットフォーム次第では、ECサイトの構築に制限がかかる可能性があります。作り上げたいECサイトをイメージして、プラットフォームについて理解を深めておきましょう。

低コストかつ低リスクでECサイト運営を始められるドロップシッピングについては関連記事の「ドロップシッピングとは在庫を持たないビジネスモデル！3つのメリットや始め方を解説」にて詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてください。

a. ASP

「ASP」とはネット上にあるプラットフォームを利用してECサイトを構築する方法です。既存のシステムをレンタルして利用できるので、初期費用を抑えてECサイトを構築できます。

ASPは、システムやデザインがある程度決まっているため、一からECサイトを作り上げる必要がありません。専門的なノウハウを持っていない場合でも、比較的簡単にECサイトを作れます。一方で選べるシステムやデザインが決まっているため、サイトの設計に制限がある点には注意が必要です。

b. オープンソース

「オープンソース」とは、ネット上に公開されているソースコードを利用してECサイトを構築する方法です。オープンソースは無料で利用できるため、初期費用を安く抑えられます。

「ASP」とは違って決まったシステムやデザインがないため、自由な設計が可能で思い通りのECサイトを構築できます。ただし、オープンソースを用いてECサイトを構築する場合は、専門的な知識と技術が必要です。社内に適切な人材がいない場合は、アウトソーシングすることで対応可能です。

c. クラウドEC

「クラウドEC」とは、ネット上に設計されているプラットフォームを利用してサイトを構築する方法です。ECサイトの営業に必要な機能が含まれているため、立ち上げから運営までがスムーズに行えるほか、専門的な知識や技術を持っていなくても構築可能です。

また、情報をクラウド上で管理するため、自社サーバーを用意する必要がありません。さらにクラウドECでは自動でシステムのアップデートを行うため、常に最新の状態を保てます。

多くのメリットがあるクラウドECですが、数百万円の導入費用と数十万円の月額料金が必要となるため、大企業向けの構築方法といえます。

d. パッケージ

「パッケージ」は、クラウドECと同様にECサイトの運営に必要な機能がセットになっているため、構築に関して専門的な知識と技術を要しません。ただし、パッケージでは自動的にアップデートが行われない点に注意が必要です。古いシステムのままではセキュリティ面のリスクが高まるため、数年に一度は更新や修繕作業が必要となります。

また、データを保管するサーバーは自社で手配しなければなりません。パッケージを利用する際は、数百万円の導入費用と数十万円の月額料金が必要です。

e. フルスクラッチ

「フルスクラッチ」とは、既存のプラットフォームを使用せず、自社で一からECサイトを構築する方法です。サイトデザインから機能まで、すべて自社の思いどおりに構築できる点がメリットとなります。

フルスクラッチであれば、ECサイトの運営開始後に機能を追加やデザインの変更を行いたい場合であっても柔軟に対応できます。

ただし、フルスクラッチでECサイトを立ち上げる場合は、少なくとも500万円の導入費用が必要です。さらに、社内に専門的な知識と技術を持った人材を配置する必要があり、サイトの構築には時間を要します。

2. ショッピングモール型ECサイト

ショッピングモール型ECは、複数のショップが立ち並ぶサイト内へ出店する方法です。代表的なショッピングモールには、以下のようなものがあります。

• Amazon
• 楽天市場
• Yahoo!ショッピング

自社独自のECサイトを一から構築するのではなく、すでに知名度のある既存のショッピングモールへ出店することで集客が見込める点がメリットです。多くの既存モールでは、出店方法がテンプレート化しているケースが多いため、ECに関する知識が少ない場合でも簡単にサイトを立ち上げられます。

ただし、他のショップと同じようなデザインとなってしまうことには注意が必要です。そのため、モール内にある他のサイトと「商品の質」や「価格」を比較されることは避けられません。

費用面に関しては、ECサイトの構築費用のほかにモールへの手数料が必要となります。ECモールについては関連記事の「ECモール 比較（9月制作予定）」にて詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてください。

【販売方法別】ECサイトの5つの種類

ここでは、商品の特性やターゲットによって異なる「販売方法」別にECの種類を紹介します。それぞれの販売方法で強みが異なりますので、しっかりと特性を見極めて自社にあったECサイトを選択しましょう。

1. 単品型

単品型とは、取り扱う商品ジャンルやブランドを1つに絞って販売するECサイトです。取り扱う商品が少ないため、ページ内に多くの情報を記載して魅力を伝えられます。

扱う商品が限られているためECサイトへ訪れる顧客の属性や年齢層を把握しやすく、マーケティングを行いやすい点がメリットです。また取り扱う商品の種類が少なければ、仕入れや在庫管理が行いやすくなります。

単品型ECサイトは、顧客に何度も商品を購入してもらう「リピート注文」を目指す事業モデルです。そのため「顧客に『この商品を買うならこのサイト』という認識をいかに持ってもらうか」がとても重要です。

「次回以降に使用できるクーポンの発券」や「ポイント制度の導入」など、顧客がリピート注文したくなるような仕組みを作っていきましょう。

2. 定期販売型

定期販売型ECサイトでは、顧客が注文した商品を定期的に届けます。自社で取り扱う商品が日用品や消耗品であれば、定期販売型が向いています。定期販売型のメリットは、一度契約を結べば解約されない限り、一定の利益を見込める点です。そのため、売上の予想を立てやすく安定したECサイトの運営が可能です。

定期販売型に似た方法として「頒布会」があります。しかし、頒布会では顧客自ら商品を選ぶことはできず、企業側が選択した品が定期的に届けられる点が大きな違いです。

3. 越境型

越境型ECサイトでは、日本から海外に向けて商品を販売します。海外に実店舗を構えることなく外国の顧客へ商品を販売できるため、日本の何倍にもなる巨大なマーケットへ乗り出したい企業におすすめです。

アメリカに本社を構える市場調査会社「eMarketer」によると、世界のEC市場の5割を占める「中国」では、2023年に3兆236億ドル（日本円で約446兆円2023年9月時点）規模に達する見込みです。

市場規模2位のアメリカでも1兆1,634億ドル（日本円で約171兆円2023年9月時点）となる見込みであり、4位につける日本の1,934億ドル（日本円で約28兆円2023年9月時点）の約6倍となっています。

そのため、海外での顧客ニーズに応えられれば、大幅な売上アップへ直結します。ただし、幅広い「言語」や「決済方法」へ対応しなければならない点を考慮しておきましょう。

4. ダウンロード型

ダウンロード型ECサイトでは、音楽や電子書籍などのデジタルコンテンツを顧客が自分のデータベースへ取り込むことで利益を得ます。デジタルコンテンツという無形の商品であるため、発送や在庫管理の業務が必要ありません。そのためダウンロード型ECサイトは、最小限の人員で運営可能です。

従来の通り、1つのコンテンツに対し料金を支払うタイプと、一定の料金を支払い特定の期間サービスを利用できる「サブスクリプション型」が存在します。

5. オムニチャネル型

オムニチャネル型ECとは、以下の販売経路をすべて統合させてサイトを運営することです。

• ECサイト
• 実店舗
• SNS
• アプリ

それぞれのチャネルを統合するオムニチャネルでは、情報や在庫管理をまとめて行います。データベースを一元化することによって、より幅広い顧客へのアプローチが実施できるとともに、一貫した購買体験を提供可能です。

また、複数の販売経路を持っている状況で別々の管理体制を敷いてしまうと、管理の負担が大きくなります。そこでオムニチャネル化することにより、商品在庫や売上の管理業務を効率化できます。さらに顧客にチャネル間の違いを意識させないことで利便性が向上し、購買機会の損失を防げます。

オムニチャネルに関しては関連記事の「オムニチャネル戦略の5つの効果と実行方法を5ステップで解説【成功事例も紹介】」にて詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてください。

ECサイトの構築方法に関するご相談ならFORCE-R

ECサイトの構築に関してお悩みの企業は、ぜひFORCE-Rへご相談ください。FORCE-Rでは、経験豊富なコンサルタントが専属でサポートするとともに「自社EC」「モール型EC」どちらを構築する場合でも、クライアントに寄り添った戦略提案が可能です。

FORCE-Rでは、中長期的なコンサルティングだけでなく、ECサイトの構築に関してスポットでの課題解決にも対応可能です。自社が選択すべき「ECサイトの種類」や「構築方法」にお悩みの場合は、ぜひ以下のリンクからお問い合わせください。

まとめ｜ECの種類を理解して最適な構築方法を決めよう

ECサイトと一口にいってもさまざまな種類があり、販売形態から構築方法まで大きく異なります。それぞれの違いをきちんと理解した上で、自社商品の特性やターゲットにあったECサイトを構築しましょう。

また、利用するプラットフォームを事前に選定しておくことで「行いたい施策が展開できない」といった事態を避けられます。必要に応じて専門家のアドバイスも受けながら、自社にとって最適なECサイトの構築方法を決めていきましょう。