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口コミを書いてもらう方法を6つ紹介!得られる効果や注意点も解説

「自社サービスの口コミを増やすことで売上アップにつなげたい」
「SNSやGoogleになかなか口コミが増えていかない」
「広告以外の集客方法を獲得したい」

このようなお悩みをお持ちではないでしょうか。口コミを書いてもらうことで商品やサービスの認知度が上がり、集客力の向上や購買の後押しにつながります。

ただし、何もせずに待っていてもなかなか口コミは増えません。本記事では口コミを書いてもらうための方法を詳しく解説しますので、ぜひ参考にしてください。

口コミを書いてもらう6つの方法

口コミが増えると認知度が上がり、集客効果が見込めます。しかし、ユーザーが商品やサービスに満足していたとしても、実際に口コミを書いてくれるケースは稀です。

口コミ数を増やすためには、顧客に書いてもらうきっかけ作りやインセンティブの提供が必要です。6つの方法を解説していくので、試しやすい施策から行ってみてください。

1. 直接依頼する

顧客に直接伝える機会があれば、口コミを書いてもらうように依頼しましょう。サービスを受けたり商品を購入したりした直後は、顧客の温度感が高いため、応じてもらえる可能性が高まります。

会計までの待ち時間など、ちょっとした隙間を狙って依頼してください。口コミを書くつもりがなかった顧客でも、頼まれることで書いてもらえる確率が上がります。

ただし口コミの強要はトラブルの原因となる可能性があるため、あくまで依頼にとどめて本人の意思で書いてもらうようにしてください。

2. 誰でも手軽に投稿できる導線を作る

せっかく口コミを書こうとしても、手間がかかるようでは顧客は離脱してしまいます。口コミの投稿意欲を下げないためにも、簡単に記入できる導線を作りましょう。

「投稿画面にすぐアクセスできるようQRコードを用意する」「書いて欲しい項目を例文と一緒に明示しておく」といった誰でも手軽に口コミ投稿ができる準備が大切です。

3. クーポンやプレゼントなどの特典を用意する

口コミを書いてもらった際に提供できるインセンティブを用意しておくことも効果的です。例えば次回使えるクーポン・割引券の配布や、プレゼントなどの特典を用意することで口コミを書いてもらいやすくなります。

ただしプラットフォームやメディアによっては、インセンティブの提示による口コミ投稿依頼が禁止されている場合もあります。例えばGoogleマイビジネスでは、割引クーポンなどの特典をつけるのは禁止です。特典をつける際には事前に規約を確認し、違反しないよう注意しながら運用してください。

クーポンやプレゼントを提供して口コミを買いてもらう際は、ステマ規制への対応が必要です。ステマ規制については、関連記事の「ステマ規制の対象となる3つのケース!罰則と違反を防ぐ4つの対策も紹介」にて詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてください。

4. フォローメールを送る

口コミ投稿をお願いする際にはタイミングも重要です。購入直後は時間がなかったり商品やサービスを利用してなかったりするため、口コミを書けないケースがあります。

そこで、1週間後などにSNSやメールを用いて、感謝を伝えるフォローメールを送りましょう。口コミ投稿のお願いから入らずに「利用方法がわからない」や「使いづらい」などのお困りごとはないか、お客様を気遣った上で依頼してください。

アフターフォローを丁寧に行うことで好印象を与えられ、口コミ投稿にも協力してもらえる可能性が高まります。

5. モニター募集を行う

サービス初期は利用者も少なく、口コミが集まりづらい傾向があります。その場合は、能動的に口コミを獲得するために、モニターを募集する方法がおすすめです。

サービス・商品のお試しや割引料金で提供する代わりに、口コミ投稿を行ってもらいましょう。モニターは自社HPやSNSで集めるほかに、アンケートサイトに依頼もできます。

実際に利用したユーザーの声は第三者の声として信頼性があり、訴求効果が高い点も魅力です。モニターからの意見は商品・サービスの改良にも活用できるため、積極的に募集してください。

6. SNS上でキャンペーンを行う

SNS内でリポストやタグ付けによるキャンペーンの実施により、口コミ投稿数を増やす方法もあります。自社アカウントが発信する特定の投稿に引用リポストで意見をもらったり、特定のハッシュタグに感想をつけて投稿してもらったりすることで口コミを集めることが可能です。

キャンペーンの参加特典として割引やプレゼントがあることで口コミを書く意欲や拡散性が高まり、口コミ投稿数を増やせます。

口コミを書いてもらうことで得られる5つの効果

顧客は商品を選ぶときや購入を決める際に口コミを参考にする方が多いです。第三者の意見である口コミ投稿数が多く中身が充実していると、信頼性の高い商品として認知されます。

また、多額の費用が必要になる広告やSNSによる集客と比較して、消費者が自発的に口コミを投稿してくれる環境をつくることができれば、コストをかけることなく情報が拡散されていくため費用対効果が高いです。ぜひ積極的に試していきましょう。

1. サービスや商品の信頼性が高まる

口コミは消費者であるユーザーが、個人の意見として投稿するものです。運営企業にとって都合の良い情報ばかりではなく、実際に使うユーザー目線のリアルな情報が得られます。

今や口コミ件数や評価は、客観的な評価指標として人気や信頼性を判断する手段です。口コミを書いてもらうことは、企業や商品の信頼性を高めることに繋がっています。

サービスや商品の信頼性を高めるのに役立つUGCについては関連記事の「UGCとは一般ユーザーが生成したコンテンツ!ECサイトで活用する目的や方法を解説」にて詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてください。

2. 購入を迷った際の後押しになる

サービスの契約や商品の購入の前に、レビューサイトやプラットフォームで口コミを調べた経験がある方は多いでしょう。「約55%の人が商品購入前に口コミを参考にする」という調査結果も出ています。

口コミは「自分と同じ消費者が良いと言っているものであれば買おうかな」と悩んだときの意思決定の後押しになります。訪れたユーザーの購入率を上げるためにも、商品の説明や利用後の感想といった口コミを書いてもらう対策が欠かせません。

参照:マイボイスコム|ネット上の口コミ情報に関するアンケート調査

3. 認知度向上につながる

口コミ投稿数が増えてくると、自社の商品やサービスの認知度向上にも繋がります。SNSの普及により、知り合いやインフルエンサーの口コミを見て商品を知る機会が増えてきました。

口コミが拡散されることで、従来のマーケティング手法ではリーチできていなかった層にアプローチできる可能性があります。友人やインフルエンサーなど、信頼している人による紹介であれば好意的に捉えられ、購入率が上がりやすいこともメリットです。

4. ローカルSEO(MEO)対策になる

SEOとは検索エンジン最適化の略で、Googleなどでキーワード検索した際に上位表示させるための施策です。中でもローカルSEOは、地域性に特化したキーワード対策を行います。

「横浜 カフェ」など、特定の地名+ジャンルが含まれるキーワードで検索された際に、検索エンジンやマップ上で競合より優位に表示されるための施策で、日本ではMEO(Map Engine Optimization、マップエンジン最適化)と呼ばれることもあります。

口コミ投稿数や評価は2023年時点で、ローカルSEOの上位表示を決める3つ目に重要な項目とされています。そのため口コミの量を増やし、高い評価を得ることでアクセス数の増加が見込めます。

参照:whitespark|Local Search Ranking Factors

5. 広告より費用対効果が高い

集客には広告やSNS、SEO対策などいくつかの手法があります。それぞれの方法によってかかる時間や金額は異なりますが、口コミ投稿による集客は費用対効果の高い手法の1つです。

口コミを書いてもらうこと自体に費用はかからないため、必要なのは口コミを書いてもらえる環境作りにかかる費用だけです。またユーザーに口コミを書いてもらう仕組みが機能すれば、企業側で広告出稿やSNS投稿など集客にかける時間も少なくてすみます。

口コミによって情報が拡散されることで、多くのユーザーに商品やサービスを知ってもらうことが可能です。新しく商品を手に取ったユーザーにも口コミを書いてもらえる循環を作ることで、費用対効果の高い集客手段となります。ただし、狙ってすぐにできるものではないので他の手段と並行して行うことが大切です。

ECサイトの集客方法については関連記事の「【徹底解説】ECサイトの集客に効果的な手法5選!成功事例も紹介」にて詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてください。

口コミを書いてもらう4つのツール

口コミを書いてもらうには、自社サイトやSNS・口コミサイトなどさまざまなツールがあります。その中でもよく活用されている4つのツールについて、特徴やメリットを解説します。

1つのツールに絞らず、それぞれの利点を組み合わせながら口コミを集めていきましょう。

1. Googleマイビジネス

「Googleマイビジネス」はGoogleが提供している無料のサービスで、電話番号や営業時間など店舗情報を登録できます。Google検索エンジン上で店舗や会社名を調べた際、検索結果画面に表示されるGoogleマップ上に、店舗情報と合わせて口コミが表示されます。これはGoogleマップから直接検索した場合でも同様です。

Googleで検索したときには、一番最初に目に入る場所に表示されるため、ショップの情報を見てもらえる確率が上がります。GmailなどGoogleアカウントを利用しているユーザーは多いため登録も不要であり、気軽に口コミを書いてもらいやすい点もメリットです。

2. Facebook

Facebookでは、個人ページとは異なりビジネスページという企業アカウントを作成できます。アカウント内に、サービス・商品の説明と一緒に口コミを書き込む場所を作れます。

Facebookは実名登録が基本ルールとなっているため、信頼性の高い口コミが集まる点が魅力です。ページをシェアされることで多くの人に商品を拡散できるだけでなく、いいねが増えることでサービスの信頼性を高めることにもつながります。

3. Instagram

Instagramでは、文字だけでなく写真や動画をセットで投稿できる点が特徴です。実際の商品やサービスを視覚的にアピールできるため、美容やファッション・飲食系は特に相性が良いでしょう。

ショッピング機能を活用すれば、公式サイトやECサイトへ誘導して、良いと感じてもらえた商品をそのまま購入してもらうことも可能です。

4. X(旧Twitter)

X(旧Twitter)は短文で気軽に投稿できる点が特徴です。リポスト機能やハッシュタグ検索、メンションなどさまざまな機能が充実しており、拡散性に優れる点がメリットです。

日本国内でXはLINEに次ぐ利用率のSNSであるため、公式サイトやECサイトではリーチしづらい層へのアプローチも可能です。特に10〜30代の利用率がそれぞれ50%超えと、若年層の利用者が多いため、ターゲットを見極めながら活用してください。

参照:NTTドコモ モバイル社会研究所|2023年一般向けモバイル動向調査

口コミを書いてもらう際の3つの注意点

口コミを書いてもらうことばかりに意識を向けてしまうと、思わぬことから信頼性を失ってしまう可能性があります。ここで紹介する3つの注意点に気をつけながら、口コミを集める施策を実行していきましょう。

1. 利用するツールの規約を確認する

口コミを書いてもらう際は、利用するツールの規約を必ず確認してください。例えば、Googleマイビジネスでレビューを書いてもらうために報酬や特典をつけることは禁止されています。

ガイドライン違反をしてしまうと、最悪の場合アカウント停止になる可能性もあります。企業の信頼失墜にもつながるため、事前に規約を確認しておきましょう。

2. 高評価の強要は行わない

口コミ投稿を依頼する際、高評価の強要は行わないようにしましょう。高評価への誘導や強要は、多くのツールで規約違反とされています。

また、せっかく利用してくれた顧客の心象を悪化させてしまい、リピートしてもらえなくなる上に、強要の事実が拡散されるリスクもあります。投稿をお願いする際には、顧客の本心を書いてもらうようにしてください。

3. 悪い口コミを放置しない

口コミを書いてもらっていると、時には低評価や嬉しくない内容が書かれることもあります。そのような口コミはできる限り見たくないですが、放置してしまうと悪い評価が残ってしまいます。

悪い口コミに対しては誠意を持った返信や改善案の提案を行い、信頼回復を図ってください。真摯に対応している姿勢は、見ているユーザーへ好印象を与えるきっかけにもなります。ネガティブな口コミも前向きに捉え、サービス改善のヒントとしていきましょう。

FORCE-Rなら口コミ対策の提案も可能

口コミ投稿数を増やすことは、認知度を上げ、集客数の増加やCVRの向上に寄与します。しかし、口コミ対策は複数の施策を並行して行うため、専門的な知識や運営体制を構築する必要がある点が課題です。

口コミを増やす施策やECサイトの運営は、プロのサポートを受けることで早く成果に繋げられます。

FORCE-Rでは専門知識のあるスタッフが専属担当として、課題の特定や取り組むべき施策の選定まで一気通貫でサポートできる点が特徴です。ECサイトの口コミ対策にお悩みを抱えている企業担当者の方は、お気軽にFORCE-Rまでお問い合わせください。

 

まとめ|口コミを書いてもらうことでECサイトの売上アップにつなげよう

口コミが増えると、検索エンジンやSNSなどでの露出が増え、認知度が向上することで集客数の増加が期待できます。また、口コミはユーザーが購入に悩んだ際の後押しにもなります。

口コミ対策は多くのユーザーに書き込んでもらえて高評価が増えてくると、非常に費用対効果の高い取り組みです。成果を出すためには、早期に適切な施策を開始する必要があります。

ECサイトの口コミ対策にお悩みの企業は、お気軽にFORCE-Rにご相談ください。専門知識と組織体制により、手厚いサポートをお約束します。

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執行役員 WEBコンサルティング事業部 ECグループ:本多 一成

EC事業会社にて、Amazon/楽天/Yahoo!ショッピングの運営、物流・CSなどに携わる。 その経験をもとに、各モールのコンサルタントとしてFORCE-Rに従事。 楽天市場が得意。担当案件では前年比200%の売上達成した実績も。

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