「ECにはどんな特徴や機能があるのか知りたい」
「自社商品をECサイトで販売してみたい」
「会社でECの立ち上げを指示されたが、基礎的な知識がなくて不安」

このようなお悩みはないでしょうか？一口にECといっても業界や目的によって、様々な活用方法があります。ECを活用する場合、自社の目的に合った構築・活用方法を理解しておく必要があります。

そこで本記事では、ECのメリット・デメリットに加えて構築方法についても解説します。これからECサイトの運営を検討している企業の担当者さまは、ぜひ参考にしてください。

ECとはオンラインでの物やサービスの取引

ECとは「Electronic Commerce」の略で「電子商取引」という意味です。ECは実店舗など顧客と対面して行う取引とは違い、オンライン上で注文から決済まで完結します。

日本におけるECは1997年に楽天市場、2000年にAmazonの日本サイトが開設してから広く普及しました。また、ECは一般消費者の買い物だけでなく、企業間の物やサービスの取引にも活用されています。

企業にとってECによる取引は、業務の効率化や新たな顧客開拓につながることから、今後も活用が広がることが想定されます。ECの用語については関連記事の「EC運営で使われる用語を「基本」「システム」「マーケティング関連」に分けて徹底解説」で詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてください。

EC事業の3つのタイプ

EC事業は、一般消費者向けと企業向けに分類されます。ECはネットショップなど消費者向けサービスをイメージすることが多いですが、取引金額の規模は企業向けの方が大きくなっています。ここでは、EC事業の3つのタイプについて、詳しく解説します。

1. BtoC

BtoCの消費者向けのEC事業は、食品やアパレルなど様々な業界に浸透しています。BtoCのECは、大きく分けてAmazonや楽天市場のように複数のショップが出店する「ECモール」と独自ドメインで運営する「自社EC」の2つがあります。

令和4年度のBtoCのEC市場規模は、22.7兆円です。前年に比べて9.91％増加しており、右肩上がりで成長しています。ただし、消費者向けの商取引の総額に対する電子商取引市場規模の割合（EC化率）は、9.13%です。BtoCのECは様々な業界で広く普及していますが、すべての取引の中では1割にも満たないのが現状です。

2. BtoB

BtoBのECとは「メーカーと問屋」「問屋と小売店」などの間での電子商取引です。BtoBのECは「Web受発注システム」とも呼ばれます。近年ではメーカーが問屋や小売に商品を卸す際に、ECで受注する方法が広く普及しています。

ECが普及するまでは、FAXなどで受発注を行うことが一般的でした。そこでFAXをECに置き換えることで伝票管理などの手間が大きく減り、業務の効率化に効果があります。

またBtoBのECは、全体取引の中の割合（EC化率）が令和3年度で35.6％と、BtoCよりも大きいことが特徴です。BtoBのEC化率は、前年に比べても2.1%増加しています。ECの活用が業務の効率化や新たな顧客開拓に有効であることが、広く普及した要因と考えられます。

3. DtoC

DtoCとは「Direct to Consumer」の略です。消費者向けのビジネスですが、BtoCとは違ってメーカーが卸売業者や小売業者を挟まず、直接消費者に販売するモデルを指します。

DtoCのECは、メーカーが自社ECサイトを立ち上げて直接販売する形態が一般的です。消費者の購買意欲を高めるため、オウンドメディアなどと合わせて運用する方法が普及しています。

ECの種類については関連記事の「ECの種類はどんなものがあるの？取引形態・構築方法・販売方法ごとに紹介」で詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてください。

事業者がECを活用するメリット5選

事業者にとってECは、業務の効率化や販売促進に効果的なツールです。ここでは、事業者がECを活用する5つのメリットを解説します。

1. 実店舗がなくても商品を販売できる

BtoCの場合、ECを活用することで店舗を構えなくてもビジネスが可能です。実店舗を持たないことにより、物件の維持費や店舗スタッフの人件費など運営にかかる経費を大きく削減できます。

また、紙媒体のカタログやお客さまへのDMの発送などにかかる費用の削減も可能です。ECサイトの運営にも人件費や経費はかかりますが、実店舗と比較した場合に多くのケースでランニングコストが安く抑えられます。

2. 時間や場所にとらわれずに営業できる

ECは、実店舗では難しい24時間365日営業が可能です。ECでは消費者にインターネット環境があれば、いつでも買い物ができます。実店舗のように、開店・閉店時間という概念がありません。

また、ECは多言語化すれば全世界からアクセスされます。店舗の立地に悩んでいる事業者にとっては、集客の問題が軽減されるでしょう。

3. 顧客データの収集が容易になる

ECを通して受注することで、顧客データの取得が容易になります。ECでは購入者への連絡や商品の発送などのために、メールアドレスや住所を取得できます。またECサイトの場合、マーケティングに活かせる以下のようなデータも取得可能です。

• ECサイトへの流入経路
• 商品の閲覧履歴
• 商品の購入履歴

これらの顧客データを活用すると「一人ひとりの顧客に合った商品の紹介DMの送付」「サイトへの流入を増やすための施策の検討」などに活用できます。ECの導入は、マーケティングに活用できるデータを容易に取得できる点でも大きな利点があります。

4. 業務効率が上がる

ECを通した取引は、すべてデジタルデータで管理できるため、業務効率のアップに効果的です。電話やFAXなどで受注する場合、金額の計算や伝票作成など様々な業務が発生します。アナログデータを用いた業務は、手間がかかる上に転記や伝達ミスなどの人的ミスが発生するリスクがあります。

しかし、ECではすべてのデータがシステム内でデジタルで管理され、各種伝票も自動で作成されるため、人的ミスが軽減され業務効率のアップが可能です。特に大量の受発注を扱う事業者の場合、EC化によって業務量を大きく削減できます。

5. 新規顧客を開拓できる

ECはインターネットでどこからでもアクセスできるため、新規顧客が開拓しやすくなります。検索エンジン対策やネット広告によって、自社名や商品名がわからない方でも、ECサイトに誘客できる可能性があるためです。

ECへの誘客にはSNSを活用するなど様々な方法があるため、実店舗などでは情報を届けられなかった客層へアプローチできます。

消費者がECを活用するメリット4選

ECの導入は事業者だけでなく、消費者や取引企業にとっても様々なメリットがあります。ここでは、消費者がECを活用するメリットを4つ紹介します。

1. 店舗等に出向かなくても買い物ができる

ECはパソコンやスマートフォンで利用できるため、店舗に出向かなくても買い物や仕入れができます。BtoCの場合、店舗から持ち帰ることが難しい重い物や、定期的に補充が必要な日用品の購入に便利です。

また欲しい商品を販売している店舗が近くになくても、ECであれば気軽に購入できる点もメリットです。ECは消費者の選択肢を増やし、買い物の利便性を向上させます。

2. 商品の比較が容易にできる

ECの利用は、複数のショップで値段を比較したい場合に便利です。パソコンやスマートフォンを使って、簡単に値段を確認できるため容易に比較できます。

ECモールでは、複数のショップで同じ商品が販売されているケースがあります。ECの機能で、値段が安い順から表示するなど商品のソートが可能です。消費者にとって、商品の値段を容易に確認できることは大きなメリットと言えます。

3. オムニチャネルで買い物ができる

ECサイトでは、店舗も含めたオムニチャネルで買い物できます。オムニチャネルとは、消費者の接点であるチャネルをすべて連携する施策です。

例えば、実店舗で実物を確認した上で、ECで最も安いショップを探して購入するといった買い物が可能となります。ECと実店舗それぞれのメリットを享受できるため、消費者にとってメリットが大きい方法です。

オムニチャネルについては関連記事の「オムニチャネル戦略の5つの効果と実行方法を5ステップで解説【成功事例も紹介】」で詳しく解説していますので、ぜひご覧ください。

4. 無料配送してもらえるサイトが増えている

ECの利用は、商品の送料がかかる点がデメリットです。しかし、現在は無料配送サービスを提供しているECも数多くあります。

例えば、Amazonではプライム会員向けに無料配送を実施しています。また、楽天市場でも多くの店舗で無料配送が可能です。BtoC向けのECの普及と共に、消費者の負担であった送料の問題も解決され始めています。

【初心者向け】ECサイトの基本機能を解説

ECサイトの基本機能は、ユーザーが操作をする「フロントエンド機能」と管理者が扱う「バックエンド機能」の2つがあります。ここでは、EC事業初心者の方向けにそれぞれの機能について解説します。

1. フロントエンド機能

ユーザーが操作をするフロントエンドには、主に以下の5つの機能があります。

• カート・決済機能
• 商品検索機能
• レビュー機能
• 問い合わせ機能
• マイページ機能

ECサイトにおいて、商品やサービスを購入するためのカート・決済機能は必須機能です。また近年は、クレジットカードだけでなく、電子マネーなど様々な決済方法が選択できます。商品検索は、キーワード検索や値段・新着順でソートする機能があります。

レビュー機能とは、購入した方が商品のレビューを投稿できる仕組みです。ECサイトは対面での取引ではないため、問い合わせ機能は重要です。問い合わせ機能には「問い合わせフォーム」や「チャットボット」が用いられます。

マイページは、一度商品を購入したユーザーの利便性向上に役立つ機能です。例えば、ユーザー自身がこれまで購入した履歴の確認や、クレジットカードの登録情報の修正などができる機能が備わっています。5つの機能はユーザーが商品を購入する際の利便性を上げるために、多くのECサイトに搭載されています。

2. バックエンド機能

バックエンド機能は、ECサイトの管理者が受発注業務やマーケティングを効率化できる以下のような機能です。

• 受注管理機能
• 商品管理機能
• 顧客管理機能
• 売上管理機能

受注管理機能とは、受注から発送までの情報を一元管理できる機能です。また、受注や発送確認メールの自動化もできます。商品管理機能は、ECサイトに登録されている商品情報や在庫状況を管理する機能です。

バックエンド機能には受発注に関わる機能だけでなく、マーケティングやECサイトの改善に役立つ「顧客」や「売上」に関するデータを一元管理できます。例えば、顧客管理機能ではユーザーの購入履歴を確認できるため、他の関連商品の情報を提供するなどリピート購入を促せます。

バックエンド機能は、受発注や顧客情報などの情報を一元的に管理できるため、業務の効率化や販売促進の面で重要です。

EC事業の2つの選択肢「ECモール」と「自社ECサイト」それぞれの特徴

ECを導入する場合「ECモール」と「自社ECサイト」のどちらの方法で構築すべきか検討する必要があります。「ECモール」と「自社ECサイト」それぞれのメリット・デメリットは、以下の表のとおりです。

	メリット	デメリット
ECモール	・集客力がある ・サイト開設・管理が容易	・出店料がかかる ・利益率が低い ・価格競争に陥りやすい ・デザインに制限がある ・顧客情報を得にくい
自社ECサイト	・デザインの自由度が高い ・顧客情報を得やすい ・利益率が高い	・（自社開発の場合）開設・管理費用が高額 ・集客が難しい

ここでは「ECモール」と「自社ECサイト」それぞれのメリット・デメリットを詳しく解説します。

1. ECモール

ECモールとは、Amazonや楽天市場のように多数のショップで構成されているECサイトです。ショップを簡単に構築できる機能が提供されているため、自社ECサイトに比べて開設が容易です。また、大手ECモールには既にユーザーが多くいるため、集客しやすいこともメリットと言えます。

一方で、出店料やシステム利用料がかかるため、自社ECサイトに比べて利益率が低くなります。多くのショップと値段を容易に比較できるため、価格競争に陥りやすい点にも注意が必要です。

また、ECモールでは購入者情報がすべて提供されるわけではありません。ECモール内のルールに縛られるため顧客情報を活用して、リピートを促すなど施策が打ちにくくなります。

ECモールは開設が簡単で集客面でもメリットがありますが、出店料をはじめとしたルールに縛られることが注意点です。

2. 自社ECサイト

自社ECサイトは、ECモールとは異なり独自ドメインを使ってオリジナルのショップを開設できます。顧客情報はすべて自社で管理できるため、マーケティングへの活用も可能です。

自社ECサイトの構築方法は、パッケージのシステムを利用するほか、独自に開発することも可能です。自社で自由にショップを作成できる一方で、多額の開発費用がかかるケースもあります。また既にユーザーがいるECモールとは異なり、自社で集客しなければならない点も理解しておきましょう。

自社ECサイトは自由度が高い一方で、ショップの作成から集客までを独自で行う必要があります。ECモールと自社ECサイトのどちらで構築すべきか悩んでいる方は、集客方法までサポートできるFORCE-Rにご相談ください。

ECサイト構築サービス4選

自社ECサイトを構築する方法は、主に4つあります。それぞれの方法によって、金額や構築方法が異なります。自社ではどの構築サービスを利用するべきか、イメージしながらご覧ください。

1. ASP

最も安価で簡単にECサイトを構築する方法は、ASP（Application Service Provider）の活用です。ASPはクラウド上で提供されるECシステムを利用する仕組みです。サーバーの準備は不要で、独自ドメインでの運用もできます。主なASPには「BASE」や「STORES」などのサービスがあります。

利用料金は、月額0～3,000円程度です。月額料金0円で利用できるASPは、商品が売れた際に3～5％程度の手数料や決済手数料が発生する仕組みです。ASPは必要な基本的機能が備わっており、また数多くのデザインテンプレートが用意されているため、誰でもすぐにECサイトを開設できます。

ASPについては関連記事の「ASPカートとはECサイトの構築システムを提供するサービス！導入効果とおすすめを紹介」にて詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてください。

2. クラウドEC

クラウドECとは、ASPと同様にクラウド上のECシステムを利用する構築方法です。ASPとの違いは、機能の拡張性や外部システムとの連携です。クラウドECは拡張性が高く、様々な機能を選んで自社に合ったECサイトの構築ができます。

ECシステムはクラウド上にあるため、常にアップデートされたシステムを利用できます。また、自社でサーバーの準備や管理を行う必要がありません。

クラウドECには「Shopify」や「MakeShop」などのサービスがあります。初期費用は、50～500万円程度です。カスタマイズを行う範囲や使用する機能によって、金額が大きく変わります。

クラウドECはASPに比べて本格的なECサイトの開発が可能ですが、その分費用がかかる構築方法です。

3. オープンソース

オープンソースとは、無料で提供されているECシステムを、サーバーにインストールして開発する方法です。主なオープンソースには「EC-CUBE」があります。

カスタマイズが自由にできる点がメリットですが、専門技術のある業者に開発を依頼する必要があります。開発費用は、10～100万円程度必要です。

またクラウド上にあるECシステムを利用する場合とは違い、自動でアップデートが行われません。時間の経過と共にシステムが陳腐化してしまうことが、大きなデメリットと言えます。

4. パッケージ

パッケージとは、ECシステムの開発事業者が提供するシステムをサーバーにインストールして構築する方法です。開発事業者のシステムを利用するため、開発から保守管理まで一括して依頼することになります。主なパッケージには「ecbeing」や「commerce21」などがあります。

初期開発費用としては、500万円程度の費用を見込む必要があります。また、オープンソースと同様にクラウド上にあるECシステムではないため、自動でアップデートは行われません。

ECサイト運営における6つの業務

EC事業の立ち上げはサイトの構築だけでなく、運営体制を整えておくことも重要です。ここでは、ECサイトの6つの業務を解説するので、社内体制構築の参考にしてみてください。

1. サイト制作・改善

EC事業の立ち上げ時には、サイト制作が主な業務になります。また、開設後にはECサイトを日々改善していく業務が求められます。

ECサイトの改善とはユーザーの閲覧データなどを元に、ユーザーの使いやすさや購買につながる動線設計の見直しです。具体的には、ページのレイアウトやボタンの色や位置の変更などが挙げられます。

また、セールなどのキャンペーン時に広告用のランディングページを作成するなど、新規ページの作成業務が発生する場合もあります。

2. 商品の企画・登録

ECサイトで販売する商品に関しては、商材の選定やショップに掲載する業務があります。小売業の場合、利益の見込める商材の選定はEC事業の成功に大きく影響します。

実物を手にとって見られないECサイトでは、商品写真やセールス文は売上に直結する重要な業務です。またECサイトの規模によっては、商品写真の撮影やセールス文の作成業務は、膨大な業務量になる場合があります。

3. 集客・プロモーション

ECサイトへの集客・プロモーションには、主に以下の3つ方法を用います。

• ネット広告
• SNS
• SEO（検索エンジン最適化）

ネット広告は、リスティング広告やバナー広告など様々な種類があります。広告への反応をデータで確認しながら、常に広告出稿方法を調整することが必要です。

SNSはネット広告に比べて低予算で始められますが、運用担当者にはスキルと経験が求められます。SEOは、検索エンジンで上位表示させるためのノウハウが必要です。

集客・プロモーションは、広告出稿を初めとして経験やスキルが求められるため、自社にノウハウがない場合には、専門の会社に委託することを検討するのが良いでしょう。

4. 受発注管理

ECサイトから注文が入るようになると、受発注に関する業務が発生します。ECサイトに搭載された受発注や商品管理機能を活用して、効率的に業務を進める必要があります。

ECサイトにおいて発送のスムーズさは、ユーザーからの評価に直結する重要な要素です。事前に社内で、受注から発送までの流れの共有と役割分担を決めておくなどの体制整備が重要になります。

5. アフターサポート

EC運営においては、誤発送や商品のクレームなどに対応するアフターサポート業務が必要です。店舗とは違って顧客は実物を見てから購入するわけではないため、クレームは少なくありません。

また、返品処理対応が必要になる場合もあるため、あらかじめアフターサポート対応マニュアルの整備や人員体制を整えておく必要があります。

6. 売上管理

売上管理は、入金管理やサイトの改善につなげるためのレポート作成などの業務です。決済方法が多様化しているため、入金管理は煩雑になることが多いです。自社ECとECモールへの出店など、ショップごとの売上管理も必要になります。

また売上データは定期的に社内で共有して、ECの運用改善に活かさなければなりません。売上管理は、EC運用の要となる役割と言えます。

ECサイトの運営業務については関連記事の「【完全網羅】ECサイト運営における9つの業務を紹介！費用の目安と3つの課題を解説」にて詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてみてください。

ECサイト運営の成功事例を紹介

ECの新規立ち上げを行う場合、最もおすすめな方法がAmazonです。Amazonは固定費が低いため、自社ECや他のECモールに比べてコストを抑えた運営ができるためです。こちらでは、弊社が広告運用の改善を提案したことにより、Amazonの売上が3倍、ROAS（広告の費用対効果）が200％向上した美容系商品を扱う企業の事例を紹介します。

こちらの企業では、Amazon出店から1年程度で競合の増加によって広告の入札単価が上がり、費用対効果が悪化している状況にありました。そこで、弊社が提案させていただいた広告運用の改善点は、以下の3つです。

• 費用対効果悪化をデータで提示
• 広告運用をオートからマニュアルに変更
• 広告のターゲティングやキーワードの調整

ECサイトでは、集客・プロモーションによって大きく売上が変わります。こちらの企業は、広告運用のプロに改善・運用を依頼することで、売上と費用対効果がともに大きく向上しました。

まとめ｜ECの立ち上げのご相談はFORCE-Rをご活用ください

EC事業を成功させるためには、サイト構築だけではなく、商品選定や集客など様々な業務に精通した人材が必要です。自社でEC運用ができる人材がいない場合は、ぜひ弊社のサービスをご活用ください。

FORCE-RではECサイト運営に関するコンサルタントだけでなく、運用代行まで対応しています。自社内でEC運用のノウハウがない場合でも、戦略構築から運用までサポートいたします。これからEC事業の立ち上げを検討している企業の担当者さまは、お気軽にFORCE-Rまでお問い合わせください。