「ECに関する専門用語が多くて理解できない」
「マーケティングに関する用語を耳にする機会も多い」
「EC運営に携わるにあたって基本的な用語は理解しておきたい」

上記のようにお悩みではありませんか。ECには多数の耳慣れない用語があり、覚えるのに一苦労ですよね。しかしEC用語がわからないと、社内や委託先との意思疎通がスムーズにとれず業務に支障をきたす恐れがあります。

そこで本記事では、ECの基本的な用語からマーケティングに関するものまで厳選して解説します。用語への理解度が深まることで自社ECサイトの課題が理解しやすくなり、ユーザーの利便性が高いサイトを構築することにつながるので、ぜひ最後までご覧ください。

ECにおける基本的な用語

まずは、ECに関する基本的な用語から解説していきます。EC運営に携わるのであれば理解しておきたい用語なので、1つずつチェックしていきましょう。

1. EC（eコマース）

ECとは「Electronic Commerce」の略称で、日本語では「電子商取引」となります。つまり、オンライン上で行われるすべての商取引が「EC」です。

企業同士で取引する「BtoB」から消費者向けに展開される「BtoC」、個人間の「CtoC」まで業務形態は幅広く存在します。「eコマース」も「EC」と同じ意味です。

2. ECサイト

ECサイトとは、Web上で商品やサービスのやり取りが行われるネットショップを指します。「楽天市場」や「Amazon」はもちろんのこと、オークションサイトである「ヤフオク!」や「メルカリ」など、個人間同士のやり取りである「CtoCサービス」もECサイトです。

さらにECサイトは「自社型」と「モール型」に分けられます。運営においてのメリットや必要な予算が変わってきますので、自社の目的や方針にあったECサイトを構築しましょう。

a. 自社ECサイト

自社ECサイトとは、独自のドメインを取得してネットショップを構築・運営して、商品やサービスを販売していく形態を指します。ドメインからサイトデザインまで思い通りに設計できるため、自社独自のブランディングが可能です。

自社ECサイトの立ち上げ方法としては、1からすべてを社内で組み立てる「フルスクラッチ」や、運営に必要な機能が最初から揃っている「パッケージ」など、さまざまなタイプが存在します。

選択する立ち上げ方法によって必要とされる知識や技術のほか、予算が大きく異なります。ECサイトの立ち上げ方法については関連記事の「ECサイトを立ち上げる手順を7つのステップで解説！構築方法5選と注意点を4つ紹介」で詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてください。

b. ECモール

ECモールは、１つのサイト内に複数のショップが出店される形式です。「楽天」や「Amazon」がECモールの代表格であり、有名サイトへ出店すれば高い知名度により一定以上の集客が見込めます。

出店するモールの選定や受注管理方法の決定など、少ない過程で手軽にサイトを構えられることがメリットです。ただし、サイトデザインや利用できる機能などが制限されているため、企業独自のブランディングは難しいです。またモール内にあるほかの商品と比較されるため、価格競争は避けられません。

ECモールについては関連記事の「ECモールの仕組みと運営フローは？課題解決の手段も紹介」で詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてください。

また、ECモールの選び方についてもっと詳しく知りたい方は関連記事「【徹底比較】おすすめのECモール7選！出店費用やサービスごとの特徴を解説」もご覧になってください。

3. 単品通販

ECサイトで特定の商品やジャンルのみを扱うことを「単品通販」と呼びます。化粧品や健康食品が、代表的な商材です。商品数が限定されているため、リピーターを増やすことが重要なことから「リピート通販」「単品リピート通販」と呼ばれることもあります。

単品通販を成功させるポイントは、関連記事「単品通販とは商品の種類を絞ること！特徴・注意点と成功へのコツを解説」で詳しく解説しているので、こちらも参考にしてください。

4. 総合通販

総合通販は、多ジャンル・多カテゴリを扱うECサイトを指します。Amazonや楽天が代表的な総合通販サイトです。

多くのカテゴリや商品を扱うため、幅広いニーズの顧客を集客できる点がメリットです。ただしジャンルごとに競合がいることや、商品数が多いために在庫管理のコストがかかる点が、デメリットとしてあげられます。

総合通販を成功させるためには、商品数の充実や配送期間の短縮といった「質の高い購買体験」が重要です。

5. 越境EC

国境を越えて行われる電子商取引を「越境EC」と呼びます。日本国内の商品を、海外の消費者に向けて販売することを目的としたECサイトです。

訪日外国人の「爆買い」をきっかけに、帰国後も日本の商品を買いたい顧客が増えたことから注目度が増しています。お菓子や家電、アニメグッズのように幅広いジャンルにニーズがある点が特徴です。

ECに関するシステム用語

ECを運営するためには、さまざまなシステムを利用します。ECのシステムで使われる専門用語があるので、きちんと理解してサイトの立ち上げや運営業務をスムーズに進めていきましょう。

1. ショッピングカート

ショッピングカートとは、サイト内の商品やサービスをスムーズに購入してもらうためのシステムです。「注文処理」や「決済手続き」が主な機能であり、クーポンやポイントの利用を選択できる項目も搭載されています。

そのほかには、購入品と送料の合計金額や付与されるポイントを自動で提示することも可能です。「カートシステム」や「ECカート」と表されるケースもあります。

カートの機能については関連記事の「カート機能とは？ECカートシステムを選ぶ際のポイントや有料と無料の機能の違いも解説」にて詳しく解説していますので、こちらもぜひ御覧ください。

2. ECサイト一元管理システム

ECサイト一元管理システムは、複数の販売経路を構えている場合に受注処理から商品の配送管理までを1つにまとめることで、業務の効率化を図る仕組みです。

受注から出荷までを一括管理することで、それぞれのサイトへアクセスする手間を省けます。工数や人件費の削減が可能であると同時に、人的ミスを減らす効果が期待できます。

3. ASP

ASPは「Application Service Provider」の略称で、アプリケーションソフトをインターネット経由で提供するサービス事業者を指します。SaaSとは同義で使われます。

自社独自のカスタマイズや機能拡張性は低いものの「ブラウザさえあればすぐに使える点」や「最初から必要な機能がそろっている点」が特徴です。すぐに使いたい場合や、最低限の機能で手軽に利用したい場合におすすめです。

自社に合わせたカスタマイズをしたい場合には、オンプレミス型のサービスを利用しましょう。

ECサイトの集客・広告に関する用語

ECサイトで利益を確保するためには、商品やサービスの特性を理解したマーケティングが必須です。マーケティングには、さまざまな数値を分析する力が求められると同時に、多くの用語が飛び交います。そのため集客や広告に関する用語をきちんと理解しておき、自社の状況や商品に適した施策を実行しましょう。

1. コンバージョン（CV）・コンバージョン率（CVR）

コンバージョン（CV）とは、ECサイトにおけるゴールを指します。「資料請求」や「会員登録」などサイトによってさまざまなゴールが想定されますが、ECサイトでは「商品を購入してもらうこと」がコンバージョンです。

自社の商品を購入してもらうために、消費者の行動を促すような具体的な戦略やマーケティングの施策を組み立てていきましょう。

似た用語で「コンバージョン率（CVR）」があります。こちらは、自社サイトへアクセスしたユーザーの内「何割がコンバージョンしたか」を示すものです。「コンバージョン数÷アクセス数」で算出でき、仮にネットショップへ100人が訪れて2人が商品を購入すれば、コンバージョン率は2％となります。

CVRの平均値や向上への施策は、関連記事「AmazonのCVR(転換率)とは？平均や見方、高める方法も解説」や「楽天市場の転換率(CVR)とは？平均値や向上施策を解説」を参考にしてください。

2. トラッキング

トラッキングとは、サイト内でユーザーが取った行動を追跡することです。Webサイトから送られてくる情報を利用して「どの部分がよく見られているか」「どこで離脱しているか」を分析することで、ページ内のレイアウトやデザインの変更に役立てられます。

また、流入経路を分析することで、広告運用の最適化を図れます。ユーザーの行動履歴を記録・分析することで、マーケティングに生かすことがトラッキングの目的です。

3. インプレッション

インプレッションとは、特定期間中にWeb広告やコンテンツなどが表示された回数を指します。「imp」と表されるケースがあり、広告のクリック率を算出する際に必要となる重要な指標です。

ただし、インプレッション数はあくまで表示された回数を示すため、閲覧されたかどうかは判別できません。同一ユーザーが複数回表示させてもカウントすることを念頭に置いておきましょう。

4. ページビュー（PV）

ページビューとは、Webサイトの閲覧数やアクセス数を示します。自社サイトのページビューを確認する際は「Googleアナリティクス」の使用が一般的です。サイト全体はもちろん、特定のページに限定して分析することもできます。

ページビューが多ければ「顧客」や「見込み顧客」を取り込めている状態なので、コンバージョン（CV）を獲得できるチャンスが増えるということです。

ただし、同一ユーザーが複数回アクセスした場合でも、すべてページビューとしてカウントしてしまいます。ページビューが多いからといって、必ずしもたくさんのユーザーが訪れているわけではない点は理解しておきましょう。

5. CTR（クリックスルーレート）

CTRとは「Click Through Rate（クイックスルーレート）」の略称です。インターネット広告におけるクリック率を示し、広告が表示された内「どのくらいのユーザーがクリックしたのか」を表す数値です。

CTRは「クリック数÷広告の表示回数（インプレッション数）×100」で算出可能です。数値が大きいほど、その広告の費用対効果が高いことを示すので、Webマーケティングにおける重要な指標となります。

CTRを上げるための施策は関連記事「楽天市場でCTR(クリック率)を上げる施策3選｜RPP広告のコツも解説」にて詳しく解説しています。ぜひ参考にしてください。

6. CPC（コストパークリック）

CPC（コストパークリック）は、Web広告におけるクリック単価を指します。Web広告の中でもクリック数に応じて費用が発生するタイプを「CPC広告」と呼び、その際にかかる単価を表す数値です。

CPCは「広告費÷クリック数」で算出可能です。CPCが低いほどユーザーを自社サイトへ誘導するためのコストが掛かっていないので、広告の費用対効果が高いと言えます。

7. ROAS（ロアス）

ROAS（ロアス）とは「Return On Advertising Spend」の略称で「広告費に対してどれほどの成果をあげたか」つまり費用対効果を示す指標です。

消費者ニーズの細分化やインターネット・スマホの普及により情報収集の方法が多様化した現代では、顧客をセグメントしない「マスマーケティング」の重要性が薄れつつあります。

そのため、顧客の属性に合わせて配信できる「Web広告」を出稿するケースが増えました。その際、ターゲットごとに広告の費用対効果を把握することで「どの媒体に出稿するか」の判断ができます。ROASは「特定の広告からの売上×広告費×100（％）」で算出可能なので、数値が高い広告を積極的に採用しましょう。

広告効果を測る指標については関連記事「ROIとROASの特徴や違いを解説！それぞれの指標を用いるメリットや改善方法も紹介」にて詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてください。

8. リピート率

リピート率は一定期間における「顧客の何割が再購入してくれたか」を示す数値です。顧客がリピート購入してくれているのは、自社商品やサービスに対して「好感」や「満足感」を得ている証拠です。

リピート率が高ければ今後の売上予想を立てやすい上、他社へ流れにくい優良顧客となる可能性が高いため、運営の安定化へつながります。そのため、ECサイトの運営においてリピート率はとても重要な数値です。

リピート率については関連記事の「リピート率とは？業界別ECサイトの平均値と向上させる施策を解説」にて詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてください。

9. カゴ落ち

カゴ落ちとは、ショッピングカートへ商品を入れたものの購入まで至らないケースを指します。購入意欲の高いユーザーを取りこぼすことになるので、売上に直接影響を与えます。

カゴ落ちの主な原因は「割高な送料」や「会員登録の手間」などです。契約している配送サービスや決済方法を見直すことや、会員登録の簡略化を実施しましょう。

850のサイトを調査した「イー・エージェンシー」によると、ECサイトにおけるカゴ落ちの平均値は約65％とされています。カゴ落ちについては関連記事の「カゴ落ちとはカートに入れた商品を購入せず離脱されること！サイトを離れる理由と対策を紹介」で詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてください。

10. ソーシャルコマース

ソーシャルコマースとは、ECとSNSを掛け合わせて顧客へアプローチする施策です。これまでは、集客のみに利用していたSNSへショッピングカートや決済機能を盛り込むことで可能となります。

情報収集の手段として利用されるSNSで、閲覧していた商品を「欲しい」と思った際にすぐ購入手続きを行えるため、購入機会の損失や他社への流出を防げます。

総務省によると国内のSNS利用率は80％となり、年々増加中です。スマホの普及とともに増加しているSNS利用者へ的確にアプローチすることで、売上の増加が期待できます。

ソーシャルコマースを実施する際には、関連記事「ソーシャルコマースとは？6つの種類と運営のメリット・注意点を解説」を参考にしてください。

SNSマーケティングに役立つSIPSについては関連記事の「SIPSとはSNSを利用する消費者行動モデル！構成する4つの要素と活用事例を紹介」にて詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてください。

参照元：令和4年通信利用動向調査の結果

11. SEO（Search Engine Optimization）

SEOとは「検索エンジン最適化」のことを指し、ブラウザで任意のワードを検索した際に、上位表示させるための施策です。検索結果の上位へ自社のサイトを表示させることができれば、多くのアクセスを期待できます。

ただし、検索エンジンのアルゴリズムは日々アップデートされているため、一度の施策で完了することはなく継続的な対策が必要です。

SEOについては関連記事の「【必見】ECサイトにSEO対策が有効な2つの理由！対策方法についても解説」で詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてください。

12. リスティング広告

リスティング広告は、検索エンジンで特定のキーワードを入力した際に、関連した表品が連動して表示されるWeb広告を指します。検索結果の画面にテキスト形式で表示されます。

クリック課金制で運用される運用されることが多く、表示回数や効率が変わるため、検索キーワードの選定が最も重要です。特定のキーワードを検索しているユーザーに対して表示するため、クリック率の向上が期待できます。

リスティング広告を始めてみたい方は、関連記事「【ゼロから始める】リスティング広告のやり方・始め方｜費用対効果をよくするコツは？」を参考にしてください。

13. リターゲティング広告

特定の商品を見たユーザーに対して、同一商品の広告を配信する手法をリターゲティング広告と呼びます。広告をきっかけに、再訪問を促すことが狙いです。一度商品を閲覧したユーザーであるため、興味を持っている顧客だけに広告配信できる点がメリットです。

また閲覧した商品に関連する商品広告を、自動で配信するダイナミックリターゲティング広告と呼ばれる手法もあります。ダイナミック広告やデータフィード広告と呼ばれることもあります。

ダイナミックリターゲティング広告は、複数の商品を自動で広告配信できるため、費用対効果の高い広告である点が特徴です。

ダイナミックターゲティング広告をもっと詳しく知りたい方は、関連記事の「ダイナミックリターゲティング広告とは？利用できる媒体や仕組みを解説」をご覧ください。

14. 顧客分析

自社が保有しているデータを活用し、購入層や行動履歴のような購買行動を分析することを顧客分析と呼びます。顧客をより深く知ることで、施策や商品の改善点や強みを正しく理解し、新しい挑戦につなげられます。

特に、商品開発やマーケティング施策を行う前には、必ず顧客分析を行うようにしましょう。代表的な手法には「バスケット分析」や「デシル分析」「RFM分析」があげられます。

それぞれの実施方法や目的については、3つの関連記事「バスケット分析とは同時購入された商品から購買傾向を把握する手法！実践方法とポイントも解説」「デシル分析は累積購入金額で顧客をランク分けする手法！実践方法も4ステップで解説」「RFM分析とは顧客をグループ分けする手法！実施手順やECでの施策例を解説」にて詳しく解説しています。自社の目的に合わせて、顧客分析を実施してください。

15. LTV

LTVは「Life Time Value」の略で、日本語に直すと生涯顧客価値と呼ばれる用語です。自社商品やサービスに対して「今後どれくらいの利益をもたらしてくれるか」を表した指標です。例えば1回1,000円のサービスを10年間、毎年2回利用してくれるのであれば、LTVは20,000円です。

LTVを高めることで安定した売り上げが見込まれ、企業成長につながります。LTVを伸ばすためには、良い商品やサービスの開発はもちろん、顧客満足度を高めることが重要です。

LTVの数値改善を行うポイントは、関連記事「ECにおけるLTVの計算方法と数値改善のための3つの施策を解説」を参考にしてください。

ECサイトの運用に関する用語

ECサイトの売り上げを伸ばすためには、マーケティングや商品開発だけでなく、適切な運用を行うことが大切です。運用方法を工夫することで、新規ターゲット層へのリーチや顧客満足度の向上が実現します。

そのため、ECサイトの運用に関する用語を適切に理解しておきましょう。

1. オムニチャネル

オムニチャネルとは、ECサイトのほかに実店舗やSNSなど、複数あるチャネルをまとめる施策です。消費者との接点をまとめて管理することで顧客満足度の向上につながり、販売機会の損失を防げます。

日本人のモバイル端末の所有率が9割を超えていて、情報源が多様化している現代においては、顧客データを集約させることで分析がスムーズに行え、効果的な広告配信やマーケティングが可能です。

オムニチャネルに関しては関連記事の「オムニチャネル戦略の5つの効果と実行方法を5ステップで解説【成功事例も紹介】」で詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてください。
参照元：モバイル社会研究所

2. ユニファイドコマース

ユニファイドコマースとは「統一された商取引」を指します。チャネル間を統合させる点は「オムニチャネル」と同様ですが、ユニファイドコマースではその先にある「ユーザー体験の向上」が目的です。

チャネルそれぞれで得た顧客情報を集約して分析することで、ユーザー個々に対して最適なアプローチが可能となります。つまりユニファイドコマースは、新規顧客の獲得ではなく既存顧客を囲い込む施策です。

ユニファイドコマースについては関連記事の「ユニファイドコマースは顧客ごとに最適化されたサービスを提供する施策！導入手順と課題を解説」で詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてください。

3. O2O

O2Oとは「Online to Offline」の略語で、オンラインを通じてリアル店舗へ誘導するための施策です。O2Oの場合、オンライン施策は実店舗へ誘導するための手段です。

メルマガやLINEにセールの情報やクーポンの配布を行うことで、来店を誘導するような施策が例としてあげられます。また、位置情報を活用することで、店舗の近くを通ったアプリ会員にだけクーポンを送るような施策も可能です。

4. OMO

OMOは「Online Merges with Offline」の略語で、オンラインとオフラインを融合させる施策です。オンライン・オフラインの垣根を越えて、購買体験をシームレスに行うことを目的とします。そのためOMOは、顧客視点のマーケティング戦略と呼べるでしょう。

従来は店舗での買い物とECサイトでの購入は、それぞれ独立したものでした。インターネットやスマートフォンの普及により、双方の境目がなくなってきたことから生まれた施策がOMOです。

データ連携を行うことでおすすめ商品の精度が上がる仕組みや、店舗で採寸しECサイトで自身に合ったサイズの服を購入できるような施策が考えられます。

OMOを行うメリットや成功のポイントは、関連記事「O2OとOMOの特徴や違いについて解説！施策を行うメリットや成功させるコツも紹介」を参考にしてください。

5. ささげ

ささげは「撮影」「採寸」「原稿」の頭文字をとった用語です。ユーザーが実際に手にとって商品を見られないECサイトにおいて、サイズや質感、特徴を正確に伝えることが重要です。

顧客に商品の具体的なイメージを伝えるために、ささげのクオリティにはこだわりましょう。適切な情報を届けるだけでなく、顧客の不安を先回りして解消することは売り上げアップに直結します。

ささげについてもっと詳しく知りたい方は、関連記事「ECサイトのささげとは「撮影・採寸・原稿」を指す用語！重要性とアウトソーシングのメリットを解説」をお読みください。

6. フルフィルメント

通信販売やECサイトにおいて、商品の受注から配送までのバックヤードで行われる一連のプロセスをフルフィルメントと呼びます。具体的な業務内容は企業によって異なりますが、発送スピードやこん包の丁寧さのような、顧客満足度に直結する業務です。

ただし、自社で工場を契約して管理業務を行うと負担が大きくなります。そのため、サイト運営者や販売者自身が行っていた業務を代行してくれる「フルフィルメントサービス」を活用するケースが増加しています。

フルフィルメントの業務フローや内容については、関連記事「フルフィルメントとは注文した商品が手元に届くまでの流れ！9つの手順を解説」をぜひ参考にしてください。

7. アップセル・クロスセル

アップセルとは、ユーザーが検討しているよりも上位のプランや高単価の商品を提案する手法です。一方でクロスセルとは、ユーザーが検討している商品に加えて関連商品を提案する手法です。「上位商品の提案」か「関連商品の提案」かが2つの違いです。

どちらもユーザーに新しい気づきやきっかけを与えることで、顧客単価を上げることが目的です。ただし、強引な営業や関連性の低い商品の提案は逆効果です。顧客にとって良い購買体験となるような提案を心がけましょう。

アップセルやクロスセルを実勢したい方は、関連記事「アップセルとクロスセルの違いとは？売上向上につながる3つのポイントや成功事例も紹介」もぜひ参考にしてください。

まとめ｜ECの専門用語をきちんと理解して円滑にECサイトを運営しよう

ECサイトを運営し利益を上げるためには、さまざまな情報の分析が必要不可欠です。そのため、専門用語の意味をきちんと理解しておかなくては、データ分析からの課題発見が難しく売上アップにつなげられません。しかしECに関する用語は耳慣れないアルファベット表記の言葉が多いため、正しく意味を理解していくことが大切です。

また、ECの運営を最短距離で軌道に乗せたい場合は、プロのコンサルティングを検討しましょう。FORCE-R では、20万人以上のモニターを活用して消費者目線の分析が可能です。経験豊富な専門コンサルタントによる専属のサポートをいたしますので、以下のリンクから気軽にお問い合わせください。