自社のネットショップを作るときは、見た目に加えて、商品登録、注文対応、決済、配送、販促を継続して扱えるかが重要です。makeshopは、こうしたEC運営に必要な機能を利用しながら、独自のショップを構築できるサービスです。標準機能が多い一方、必要な機能の提供条件を整理して選ぶ必要があります。
本記事では、makeshopの仕組み、主な機能、プレミアムとエンタープライズの料金を説明します。販売手数料と決済費用の違い、BtoBや外部連携で追加確認が必要な点、無料体験と公開前の準備も紹介します。料金と機能は2026年10月16日に確認した公式情報を基にしています。
自社ECの立ち上げや運営改善を検討している方は、FORCE-Rへご相談ください。
| 確認したいポイント | 結論 | 詳細 |
| makeshopとは？ | 独自のECサイトを構築するサービス | 商品、注文、会員、販促などの機能を使い、自社のネットショップを運営できます。 |
| 料金で確認することは？ | 基本料金・決済・追加機能を分ける | 販売手数料が0円でも決済費用は別です。プランや料率の条件、オプションを確認します。 |
| 無料体験で試すことは？ | 自社の商品と注文の流れを検証 | 商品表示、送料、割引、受注後の処理、外部連携などを代表的な条件で確認します。 |
Contents
makeshopとは？独自のECサイトを構築・運営するサービス
makeshopは、GMOメイクショップ株式会社が提供するECサイト構築サービスです。商品を掲載し、購入者がカートへ入れて注文し、運営者が注文や会員の情報を管理する仕組みを利用できます。楽天市場などのモール内に店舗を作る方法とは異なり、自社のショップとして販売する用途が中心です。
ASP型やSaaS型という言葉は、提供元が用意するシステムをインターネット経由で利用する仕組みを表します。自社でカートの基本機能を一から開発する必要を減らせます。ただし、商品を用意し、販売条件を決め、購入者へ対応する仕事は店舗側に残ります。サービスの契約だけで運営が完了するわけではありません。
makeshopの公式プレミアムプラン案内には、商品管理や会員管理、クーポン、ポイント、再入荷通知などが紹介されています。機能の数を比べるより、自社の販売で必要な処理を具体化すると、使いやすさを判断しやすくなります。例えば、商品の選択肢が多い、会員向けに特典を設けたい、といった要件から確認しましょう。
自社ECとモールでは集客の前提が異なる
自社ECでは、購入者をショップへ呼び込む施策を自分たちで組み立てる必要があります。モールの利用者が自然に来店することを前提にはできません。検索、SNS、広告、既存顧客への案内など、どこから訪問してもらうかを開設前に考えます。
独自のショップでは、ブランドの紹介、商品を選ぶ理由、使い方などを自社の方針で伝えやすくなります。その一方で、知られていないショップで初めて購入する人へ、安心して買える情報を用意する必要があります。運営者の情報、配送日数、問い合わせ先なども、見つけやすい場所に置きます。
モールと自社ECを並行する場合は、それぞれの役割を決めます。新しい顧客との接点、継続購入、法人向け販売など、何を自社ECで強化したいかを整理すると、商品や販促の方針を立てやすくなります。モールで売れている商品を移すだけで同じ売上になるとは考えず、訪問から購入までの導線を作ってください。
標準機能・オプション・個別開発を分けて考える
makeshopを比較するときは、標準機能でできることと、追加費用や開発が必要なことを分けます。紹介ページに機能名が載っていても、プランや契約によって提供条件が異なる場合があります。必要な処理を一覧にし、どの方法で実現するかを確認すると費用を見積もりやすくなります。
例えば、一般向けの会員制ショップと、取引先ごとに異なる商品や卸価格を表示する仕組みは、同じ要件ではありません。決済も、画面に方法を表示できることと、利用審査が終わって本番で使えることを区別します。実際の業務条件を伝えた上で、必要なプランと追加契約を確認してください。
独自のシステム処理が必要なら、エンタープライズや外部サービス連携が候補になります。ただし、希望する処理がすべて基本料金に含まれるとは限りません。開発内容、保守、仕様変更への対応まで確認し、標準機能へ業務を合わせた方が運用しやすい部分がないかも検討します。
商品・デザイン・販促の主な機能
makeshopでは、商品を登録して販売する基本機能に加え、ショップの見た目や会員向けの販促を整えられます。日常的に使う画面と公開ページを試し、担当者が継続して更新できるかを確認します。開設時だけ外部へ任せる場合も、公開後に誰が商品やバナーを変更するかを決めておくことが大切です。
商品情報、ページのデザイン、値引きや特典は、それぞれ別の目的を持っています。まず商品の事実を正しく掲載し、次に見つけやすく伝え、最後に購入を後押しする条件を設定します。見た目や割引を先に増やすより、購入者が迷う原因を確認しながら使う機能を選ぶ方が改善しやすくなります。
商品登録は選択肢・在庫・配送の関係まで確認する
商品登録では、商品名や画像に加えて、色・サイズ、価格、在庫、配送条件を正しく対応させます。同じ商品でも、選択肢ごとに在庫が違うなら、その単位で管理する必要があります。名入れや付属品の選択がある場合は、入力の必須条件や追加金額も確認します。
登録件数が多いときは、CSVなどの方法で入力を減らせるかを見ます。ただし、一括登録できても、元のデータに誤りがあれば多数の商品へ影響します。少数の商品で、画像、選択肢、価格、販売ページの表示を確認してから対象を広げると、修正範囲を小さくできます。
商品コードは外部の受注管理や倉庫との連携にも使います。別の販路で使っているコードと対応できるかを確認し、同じコードで異なる商品を扱わないようにします。セット商品や予約商品は通常商品と処理が違うことがあるため、登録後の注文がどのような情報になるかまで試してください。
ノーコードデザインとHTML・CSS編集を使い分ける
デザインは、用意された構成を調整する方法と、HTML・CSSで作り込む方法を使い分けます。makeshopの公式ノーコードデザイン案内では、プリセットを選び、セクションを並べ、配色やフォントを整える方法が紹介されています。コードを書かずに更新したい担当者にとって、確認したい選択肢です。
ノーコードで操作できる範囲と、独自に変更できる範囲は同じではありません。特殊なレイアウトや細かい表示条件を希望する場合は、クリエイターモードなど別の方法が必要かを確認します。自由度だけを求めるより、更新の担当者が引き継いでも扱えるかを考えることが大切です。
公開ページは、パソコンとスマートフォンの両方で確認します。大きな画像が見やすくても、購入ボタンや送料の説明が分かりにくければ購入を妨げます。保存と本番への適用が別の操作になっている場合は、変更しただけで公開されたと思い込まず、実際のショップ表示まで確認してください。
会員・クーポン・メールは目的に合わせて設定する
会員や販促の機能は、誰に何をしてもらいたいかを決めて使います。初回購入を促すクーポンと、継続購入への特典では、対象者や効果の見方が変わります。利用回数、対象商品、期間などを設定できても、利益を残せる条件になっているかを店舗側で確認する必要があります。
値引きを増やす際は、ポイント、送料、ほかの割引との組み合わせを見ます。想定していない併用で利益が減らないか、購入確認画面の合計を試してください。会員ランクを設ける場合は、購入者へ案内する基準と、システムが判定する期間や条件をそろえます。
メール配信も、利用対象と費用を確認します。料金表ではMakeRepeaterの500会員まで無料という条件が案内されていますが、すべての会員数・用途で費用がかからないという意味ではありません。リピート率と向上施策の解説を参考に、配信数を増やすことより、次の購入につながる情報を届けることを重視してください。
必要な機能と運営課題を整理したい方は、FORCE-Rへお問い合わせください。
makeshopの料金は月額・決済・追加機能を分けて計算する
費用は、ショップの基本料金、決済にかかる料金、追加機能、制作・運用の費用を分けて計算します。makeshopの公式料金表では、通常のプレミアムとエンタープライズの料金、販売手数料、決済費用などを確認できます。月額だけを比べると、利用する決済や外部連携による差を見落とすことがあります。
比較用には、想定売上、注文数、決済方法の構成、商品数、運営アカウント数を用意します。まだ実績がなければ、低い売上と成長後の二つの条件で計算すると、固定費の負担と拡大時の費用を見やすくなります。販売手数料がゼロでも、すべての費用が月額料金だけになるわけではありません。
プレミアムは通常月額13,750円で初期費用がある
プレミアムプランの通常料金は、月額13,750円、初期費用11,000円です。公式表示はいずれも税込で、商品登録数は1万商品、無料で使えるスタッフ用の副管理者IDは5アカウントが基本です。商品数と、色・サイズなどの管理単位の数え方は、利用する機能の仕様に合わせて確認します。
長期契約では割引が案内されていますが、単に月ごとの支払いが少し減る仕組みと考えないようにします。公式では長期契約の利用料金を一括払いする条件や、支払い後の返金に関する注意があります。月額換算の表示と、契約時に必要な支払総額を分けて確認することが重要です。
初期費用のほかに、独自ドメイン、デザイン制作、データ移行、外部サービスなどが必要な場合もあります。すべてを外注するか、社内で準備するかによって開始時の負担は変わります。プランの利用料と、ショップを完成させるための実作業の費用を別に見込んでおきましょう。
エンタープライズは独自要件と拡張範囲を基に相談する
エンタープライズは、規模や独自要件、外部システムとの連携を踏まえて検討するプランです。現行の公式料金表では月額55,000円から、初期費用11,000円からと案内されています。基本の商品登録数は五万商品、副管理者IDは二十アカウントまで無料という条件です。
価格は、個別の開発や追加対応を含んだ総額とは限りません。取引先ごとの表示、基幹システムとの情報交換、独自の受注手順など、必要な処理を具体化して見積もりを確認します。機能名だけを伝えるより、どの情報を、どの条件で、どこへ渡したいかを説明した方が認識をそろえやすくなります。
プレミアムとの比較では、商品数だけで上位プランが必要かを決めず、追加機能と運用の違いを見ます。複数のオプションを組み合わせる構成と、上位プランで標準となる範囲を比較してください。基本料金に含まれる項目と、個別に費用が発生する項目を見積書で確認することが大切です。
販売手数料0円でもカード決済費用は別に発生する
販売手数料0円は、クレジットカードなどの決済費用が不要という意味ではありません。プレミアムの公式料金表では、makeshopペイメントの月額費用1,650円と、カード決済手数料3.19％からという表示があります。エンタープライズは決済月額0円、カード手数料3.14％という案内ですが、契約条件の確認が必要です。
プレミアムの3.19％には、カード区分ごとの月間決済金額が50万円以上という条件が注記されています。VISA・Mastercardの区分と、JCB・American Express・Dinersの区分をそれぞれ確認する必要があり、ショップ全体の売上だけで最小料率が適用されると考えないようにします。
決済方法、法人・個人の契約、追加サービスでも条件は変わります。makeshopペイメントの公式案内を使い、利用できる決済、月額、手数料、入金時期を確認します。料率だけを用いて最終支払額を断定せず、課税対象の扱いや追加料金も含め、契約時に提示される条件で計算してください。
期間限定パッケージは通常料金と適用条件を区別する
特定の商材向けパッケージや期間限定の料金は、通常の基本プランと分けて確認します。食品向けの公式ページには、2026年内の申し込みを対象とする月額5,500円の案内があります。これを、すべてのショップがいつでも利用できる通常月額として紹介することはできません。
食品ECパッケージの公式案内では、対象、申し込み期限、初期費用、特別料金の期間、その後の通常価格を確認します。同じページ内でも「2027年から通常価格」と「申し込みから一年間」という説明があるため、適用終了日を一律に決めず、自社の申し込み日と契約での扱いを提供元へ確認してください。
通常料金だけの比較と、特別条件を適用した初年度の比較は分けます。二年目以降に料金が変わるなら、その年の費用も試算します。特別価格だけで選ぶより、必要な機能を使い続けたときの総額と運用が自社に合うかを判断することが大切です。
BtoB・多店舗・外部連携は処理ごとに対応範囲を確認する
BtoB販売や外部連携では、必要な業務を細かく分けて、標準でできる範囲を確認します。会員だけが見られるショップを作ることと、取引先ごとに卸価格や商品を出し分けることは別です。対応と書かれているだけで、必要な処理が追加費用なしに実現するとは考えないでください。
多店舗運営も、商品登録、在庫、受注の連携はそれぞれ別の確認事項です。注文だけを集めたいのか、共通在庫を使いたいのか、商品情報を複数店舗へ反映したいのかで構成が変わります。すでに使っているシステムがあれば、その機能を含めて接続方法を検討しましょう。
BtoBは会員制の基本機能と取引先別の機能を分ける
基本的な会員制販売と、取引先別の価格・商品表示には提供条件の違いがあります。makeshopの公式BtoB料金案内では、プレミアムで会員制ECを利用し、取引先別の出し分けや見積書発行などはBtoBオプションで対応する構成が説明されています。エンタープライズではそのオプションの標準搭載が案内されています。
確認する項目は、取引先ごとの価格、見せる商品、注文単位、支払い方法、納期、見積もりなどです。現在メールやFAXで受けている注文を移す場合、担当者の確認が必要な条件も洗い出します。注文フォームを作るだけで、従来の取引条件をすべて再現できるとは限りません。
取引先側の使いやすさも試します。ログイン後に必要な商品と価格が見えるか、発注担当者が数量や配送先を間違えず入力できるかを確認してください。社内では受注、請求、出荷を誰が担当するかを決め、ECへ移した後に残る手作業を把握すると、導入効果を評価しやすくなります。
多店舗連携では商品コードと更新元をそろえる
多店舗連携では、同じ商品を結び付けるコードと、在庫を更新する元を決めます。makeshopの公式多店舗連携案内では、受注・在庫・商品データを管理するツールとの接続が紹介されています。ただし、すべてのツールで全項目が同じ方法で動くとは限らないため、提供元へ対象範囲を確認します。
例えば、モールで売れた分を共通在庫へ反映し、makeshopへ販売可能数を戻す流れを作る場合、注文取得と在庫反映には時間差が生じます。実在庫と、すでに注文へ確保した分を区別し、複数のシステムで同じ数量を二重に減らさないようにします。キャンセル時にどの数が戻るかも確認が必要です。
Shopifyなど別のカートと比較する際は、Shopify在庫管理の解説も参考に、各サービスが扱う数量や拠点の考え方を整理できます。名称が似ているからといって同じ仕様と判断せず、注文、引当、出荷、返品の段階ごとに確認してください。比較では、同じ業務条件をそれぞれへ当てはめることが大切です。
自社ECとモールを含む販路運営を見直したい方は、FORCE-Rへご相談ください。
makeshopが合う事業者と導入前に注意したい点
makeshopは、標準の販売・会員・販促機能を使い、自社ECを継続して育てたい事業者の検討候補です。機能を複数使う予定があり、更新する担当者を置ける場合は、日常業務へ組み込みやすくなります。必要な機能が少ない場合は、固定費に対して十分に活用できるかを慎重に見ます。
デザインの自由度、連携、サポートも、どこまで使うかで評価が変わります。自社が求める画面や業務を試し、使える機能の多さより、運用の手間と費用の釣り合いを確認してください。提供元が公表する流通額や平均売上は、導入後の自社の売上を保証する数値ではありません。
機能を使う担当者と更新手順を用意する
機能が多いサービスほど、自社で使う範囲を先に決めると運用を始めやすくなります。商品登録、受注処理、販促、デザインを同じ人がすべて扱うなら、日常の作業を優先して覚えます。公開に不要な機能を一度に設定すると、確認に時間がかかり、誤りの原因も調べにくくなります。
複数人で運営する場合は、アカウントの数と権限を確認します。契約や決済の情報を扱う人、商品を更新する人、注文を見る人で役割が違います。全員が同じ管理者情報を使う前提にせず、担当変更時にも引き継げる形にすると、設定の誤変更や確認漏れを減らせます。
サポートの案内も、操作相談と制作代行を区別して読みます。公式のデザイン質問掲示板の説明では、HTMLの修正作業を代行するサービスではないとされています。質問への回答を受けて自社で直すのか、別料金で作業を依頼するのかを理解すると、公開までの準備を見積もりやすくなります。
自社ECの集客計画を同時に作る
ショップを公開する準備と、購入者に訪問してもらう準備は並行して進めます。検索向けの商品説明、SNSで伝える内容、広告の対象、既存顧客への案内などを決めます。集客機能があることだけで、十分な訪問や購入が生まれると期待しないことが大切です。
SNSから誘導する場合は、ソーシャルコマースの種類と注意点の解説を参考に、投稿から商品ページまでの流れを整理します。投稿で紹介した商品が見つからない、価格や在庫が違うといった状態は購入を妨げます。連携する情報と実際の販売ページを確かめ、購入まで進める状態にしてください。
実店舗を持つ事業者は、O2OとOMOの違いの解説を参考に、店頭とECの役割を決めます。在庫、取り置き、会員特典、問い合わせ対応をどこまで共通にするかは、機能の有無だけで決められません。現場で対応できる範囲を定めてから購入者へ案内すると、期待とのずれを避けやすくなります。
無料体験から公開までに確認すること
無料体験では、自社の商品と注文条件を使って、公開後の日常業務を確認します。公式マニュアルでは、15日間の無料体験でショップIDを取得し、有料オプションを除くプレミアムの機能を利用できると案内されています。すべての有料機能まで無条件に試せるという意味ではありません。
試用前に、代表商品、画像、価格、配送条件、必要な決済、担当者の確認項目を用意します。画面を眺めるだけで期間を終えるより、実際に登録し、商品を探し、注文処理を確認した方が判断材料になります。未確認の機能と追加相談が必要な機能を分け、契約前に解消してください。
購入画面と受注後の作業を通して試す
確認では、購入者の操作と、運営者が受注後に行う作業を一続きで試します。商品選択、カート、送料、割引、配送先、注文確認の表示を見ます。決済の試し方は提供元の案内に従い、本番の請求や顧客への通知が発生する条件を事前に把握してください。
運営側では、注文内容の確認、保留、変更、キャンセル、発送の処理を確かめます。配送先が複数、名入れがある、予約商品を含むといった自社特有の条件も対象にします。倉庫や受注管理と連携するなら、必要な項目が外部へ渡り、追跡番号などが正しく戻るところまで確認します。
問い合わせメールや自動返信は、送信元、宛先、内容、案内する日数を点検します。店舗の休業日を考慮せずに短い日数を表示していないかも確認してください。ページに書いた販売条件と、注文後に届く案内が一致することで、購入者への説明と社内の処理をそろえやすくなります。
既存サイトからの移行はデータとURLを点検する
乗り換えの場合は、移せるデータと移せないデータを分け、URLの変更にも対応します。商品、会員、注文、ポイント、画像などの項目を確認し、取り込み方法と件数の条件を調べます。会員のパスワードや過去の決済情報がそのまま移ると決め付けないようにしてください。
旧サイトの未発送注文をどちらで処理するか、切り替え中に入った注文をどう扱うかも決めます。二つのサイトから同じ在庫を販売する期間があるなら、引当や在庫の更新が重複しないかを確認します。公開日だけを決めるより、旧手順で終える対象と新手順へ渡す対象を明確にすることが重要です。
検索から来るページのURLが変わる場合は、旧URLと新URLを対応させます。計測タグ、広告のリンク、メールに載せたリンク、ドメインやメールの設定も確認します。切り替え後は、以前よく見られていたページへ到達できるか、購入まで問題なく進めるかを点検し、必要な修正を行います。
公開後の集客や購入率の改善を進めたい方は、FORCE-Rへお問い合わせください。
公開後は売上だけでなく購入までの過程を見る
公開後の改善では、訪問、商品閲覧、カート、購入、継続購入を分けて確認します。売上が伸びない原因が、訪問者不足なのか、商品の説明なのか、送料や決済なのかで対応は変わります。設定できる販促機能を増やす前に、どこで購入が止まっているかを調べてください。
ユニークユーザーなどの指標の違いの解説を参考に、訪問者、アクセス、注文の数を混同しないようにします。施策を変えた日と対象商品を記録し、同じ期間や条件で比較します。セール中と通常期をそのまま比べるだけでは、デザインや機能の変更による効果を判断しにくくなります。
利益を見るときは、売上から商品原価だけでなく、値引き、ポイント、決済、配送、広告などの負担を確認します。機能を使って注文が増えても、利益が残らなければ条件の調整が必要です。問い合わせや返品の理由も商品説明の改善に使い、運営の実績を基にショップを育てていきましょう。
まとめ
makeshopは、商品・会員・販促の機能を使いながら、自社のECサイトを構築・運営するためのサービスです。標準機能を活用できるか、必要な追加機能や連携を実現できるかを確認すると、自社への適性を判断しやすくなります。見た目だけでなく、公開後に更新や受注を扱う体制まで考えることが大切です。
料金は通常の月額、決済費用、オプション、制作・運用を分けて確認します。十五日間の無料体験で代表商品と注文条件を試し、BtoBや多店舗運営では処理ごとの対応範囲を確認してください。公開後の集客と改善まで準備することで、機能を使う目的が明確になり、継続して運営しやすくなります。
自社ECの運営や販促施策は、FORCE-Rへご相談ください。makeshopの契約条件や個別仕様は提供元へ確認し、運営支援の範囲は個別にご相談いただけます。
